女のニュース」カテゴリーアーカイブ

柔軟に解釈する見識を/土俵と女性(2018年5月5日 東奥日報社)

柔軟に解釈する見識を/土俵と女性

(2018年5月5日 東奥日報社)

女性が土俵に上がることを認めていない大相撲は、その習慣を見直し、歴史的な方向転換に乗り出すべきか、あるいは、伝統を守るべきか。・・・

「フェミニズム」は男性を糾弾するものではなく、女性がどう生きていくかを考えるもの(2018.4.17 ダ・ヴィンチニュース)

「フェミニズム」は男性を糾弾するものではなく、女性がどう生きていくかを考えるもの――

(2018.4.17 ダ・ヴィンチニュース)

フェミニズムの大きな柱は反暴力、反差別です。暴力にはDVから性暴力まで色々ありますが、いずれも被害者たちが快復していく過程には、大きな困難が伴います。『私に落ち度があったのでは』と本人も悩むし、周りも『あなたに問題があるのでは?』とか『そんな服を着ているから悪い』とか言ってしまうことがあり、・・・

女性政治参加 法案成立改めて要求 Qの会が集会(毎日新聞2018年4月10日)

女性政治参加  法案成立改めて要求 Qの会が集会

(毎日新聞2018年4月10日)

助成の政治参画拡大を目指す市民団体「Qの会」(赤松良子代表)が10日、東京・永田町の衆議院第一議員会館で集会を開き、衆院解散のあおりを受けて廃案となった『政治分野における男女京共同参画推進法案」の成立を改めて求めた。・・・

日本はなぜ子育てが世界一難しい国になったか?50年で変わったこと(2018.4.9 現代ビジネス)

日本はなぜ子育てが世界一難しい国になったか?50年で変わったこと

(2018.4.9 現代ビジネス)

落合恵美子 京都大学教授 家族社会学

「2つの変化」が起きていた

日本の子育てが大変なのはなぜ?母親がだらしないのか?育児不安をもたらすものは何か?

家族社会学の専門の落合恵美子・京都大学教授・が、この半世紀に起きた変化を指摘する。・・・

 

新世代によるフェミニズム 他の社会運動と連帯探る 実践者らのシンポジウムから(毎日新聞2018年4月9日)

新世代によるフェミニズム 他の社会運動と連帯探る 実践者らのシンポジウムから

(毎日新聞2018年4月9日)

トランプ大統領の性差別発言への抗議デモや、セクハラを告発するムーブメント「#MeeToo」が記憶に新しいが、1960~70年代から世界に大きな波を起こしたフェミニズムが数年前から新世代で改めて脚光を浴びている。・・・

認可保育施設1次、4人に1人落選 主要自治体で6万人(2018年4月1日 朝日新聞)

認可保育施設1次、4人に1人落選 主要自治体で6万人

(2018年4月1日 朝日新聞)

今年4月の入園に向けて認可保育施設に申し込んで一次選考に落選した子どもが、57自治体で計6万人を超えたことが朝日新聞の調査で分かった。申込者に占める落選者の割合(落選率)は約26パーセント。・・・

日本に女性差別なんてない? 性別で扱いを変えることは「当たり前」じゃない。3月8日は国際女性デー(2018.03.08 wezzy )

日本に女性差別なんてない? 性別で扱いを変えることは「当たり前」じゃない。3月8日は国際女性デー

(2018.03.08 wezzy )

3月8日は国際女性デーだ。女性差別の撤廃や女性の地位向上を訴える日であり、過去を振り返り変革の声を上げた女性たちの勇気を讃える日でもある。・・・

 

“セクハラ”誕生から30年…日本の意識はどこまで変わった?(2/17(土) 女性自身)

“セクハラ”誕生から30年…日本の意識はどこまで変わった?

(2/17(土) 女性自身)

17年10月、米国ハリウッドの大物映画プロデューサー・ワインスタイン氏によるセクハラ疑惑が報じられたのを受け、女優のアリッサ・ミラノが、同様の被害を受けた女性たちに向けて、「#MeToo(私も)」を合言葉に名乗りを上げるようツイッターで呼びかけた。・・・

貧困問題調査 「塾あきらめて」低所得世帯7割(毎日新聞2018年2月13日 )

貧困問題調査  「塾あきらめて」低所得世帯7割

(毎日新聞2018年2月13日 )

子どもの貧困問題に取り組む、公益財団法人「あすのば」は13日、低所得世帯を対象にしたアンケート結果を公表した。経済的な理由で諦めた経験(複数回答可)は・・・

上野千鶴子さんが台北で講演 「在宅ひとり死」の考え方伝える(2018/02/10 中央通訊社 )

上野千鶴子さんが台北で講演 「在宅ひとり死」の考え方伝える

(2018/02/10 中央通訊社 )

女性学やジェンダー研究のパイオニア、上野千鶴子さんが8日、「台北国際ブックフェア」でサイン会に臨んだ。「在宅ひとり死するためにひ必要なこと」と題した講演も行い、日本と台湾はいずれも超高齢社会・・・